利用に関する声明

オートバックスセブングループは、GRIスタンダードを参照し、当該期間(2023年4月1日~2024年3月31日)について、本対照表に記載した情報を報告します。

利用したGRI1

GRI1:基礎 2021

 

GRI 2:一般開示事項 2021

2-1

組織の詳細

会社概要

グループ会社一覧

2-2

組織のサステナビリティ報告の対象範囲となる事業体

統合報告書>編集方針

2-3

報告期間、報告頻度、連絡先

統合報告書>編集方針

2-4

情報の修正・訂正記述

2-5

外部保証

2.活動と労働者

2-6

活動、バリューチェーン、その他の取引関係

事業内容

2-7

従業員

ESGデータ > 社会

有価証券報告書>5【従業員の状況】

2-8

従業員以外の労働者

ESGデータ > 社会

有価証券報告書>5【従業員の状況】

2-9

ガバナンス構造と構成

コーポレート・ガバナンス体制

2-10

最高ガバナンス機関における指名と選出

コーポレート・ガバナンス ポリシー

コーポレート・ガバナンス報告書

2-11

最高ガバナンス機関の議長

取締役および経営執行体制

コーポレート・ガバナンス報告書

2-12

インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割

サステナビリティの考え方

2-13

インパクトのマネジメントに関する責任の移譲

サステナビリティ推進体制

2-14

サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

サステナビリティ推進体制

2-15

利益相反

コーポレート・ガバナンス報告書

有価証券報告書>社外取締役の状況等

2-16

重大な懸念事項の伝達

統合リスクマネジメント方針

 

2-17

最高ガバナンス機関の集合的知見

コーポレート・ガバナンス報告書

2-18

最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

コーポレート・ガバナンス報告書

2-19

報酬方針

役員報酬

2-20

報酬の決定プロセス

役員報酬

 

2-21

年間報酬総額の比率

2-22

持続可能な発展に向けた戦略に関する声明

トップメッセージ>サステナビリティ

2-23

方針声明

ESG・SDGsに関する各種方針

2-24

方針声明の実践

サステナビリティ推進体制

マテリアリティ

2-25

マイナスのインパクトの是正プロセス

コンプライアンス

人権の尊重

2-26

助言を求める制度および懸念を提起する制度

コンプライアンス

2-27

法規制遵守

ESGデータ>ガバナンス

2-28

会員資格を持つ団体

外部評価・イニシアチブ

2-29

ステークホルダー・エンゲージメントのアプローチ

ステークホルダー・エンゲージメント

ディスクロージャーポリシー

調達方針

2-30

労働協約

有価証券報告書>労働組合の状況

GRI3:マテリアルな項目2021

3-1

マテリアルな項目の決定プロセス

マテリアリティ

3-2

マテリアルな項目のリスト

マテリアリティ

GRI201:経済パフォーマンス2016

201-1

創出、分配した直接的経済価値

財務・業績

寄付・寄贈

ESGデータ > 社会

201-2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

気候変動への対応

201-3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

有価証券報告書>退職給付関係

201-4

政府から受けた資金援助

GRI202:地域経済での存在感2016

202-1

地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率(男女別)

202-2

地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

GRI203:間接的な経済的インパクト2016

203-1

インフラ投資および支援サービス

サステナビリティ>主な取り組み

203-2

著しい間接的な経済的インパクト

GRI204:調達慣行2016

204-1

地元サプライヤーへの支出の割合

GRI205:腐敗防止2016

205-1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

行動規範・行動指針

コンプライアンス

205-3

確定した腐敗事例と実施した措置

GRI206:反競争的行為2016

206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

GRI207:税金2019

207-1

税務へのアプローチ

207-2

税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント

207-3

税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処

207-4

国別の報告

GRI301:原材料2016

301-1

使用原材料の重量または体積

301-2

使用したリサイクル材料

301-3

再生利用された製品と梱包材

サステナビリティ>製品のリサイクルと適正廃棄

GRI302:エネルギー2016

302-1

組織内のエネルギー消費量

ESGデータ>環境

302-2

組織外のエネルギー消費量

302-3

エネルギー原単位

302-4

エネルギー消費量の削減

環境保全

302-5

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

商品の簡易パッケージ化など省資源への取り組み

GRI303水と廃水2018

303-1

共有資源としての水との相互作用

303-2

排水に関連するインパクトのマネジメント

303-3

取水

303-4

排水

303-5

水消費

GRI304:生物多様性2016

304-1

保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点

304-2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

304-3

生息地の保護・復元

304-4

事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

GRI305大気への排出2016

305-1

直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)

ESGデータ>環境

305-2

間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)

ESGデータ>環境

305-3

その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)

305-4

温室効果ガス(GHG)排出原単位

305-5

温室効果ガス(GHG)排出量の削減

気候変動への対応

305-6

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

305-7

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物

GRI306廃棄物2020

306-1

廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト

306-2

廃棄物関連の著しいインパクトの管理

306-3

発生した廃棄物

306-4

処分されなかった廃棄物

サステナビリティ>製品のリサイクルと適正廃棄

306-5

処分された廃棄物

GRI308:サプライヤーの環境アセスメント2016

308-1

環境基準により選定した新規サプライヤー

ESG・SDGsに関する各種方針

308-2

サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

GRI401雇用2016

401-1

従業員の新規雇用と離職

ESGデータ > 社会

401-2

正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

401-3

育児休暇

ESGデータ > 社会

男女ともに育児と仕事を両立できる職場

GRI402労使関係2016

402-1

事業上の変更に関する最低通知期間

 

GRI403労働安全衛生2018

403-1

労働安全衛生マネジメントシステム

健康経営

403-2

危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査

403-3

労働衛生サービス

403-4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション

403-5

労働安全衛生に関する労働者研修

健康経営

403-6

労働者の健康増進

健康経営

403-7

ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減

403-8

労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者

健康経営

403-9

労働関連の傷害

健康経営

403-10

労働関連の疾病・体調不良

健康経営

GRI404研修と教育2016

404-1

従業員一人あたりの年間平均研修時間

ESGデータ > 社会

404-2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

人材の育成、多様な働き方

多様性と人材育成

404-3

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

GRI405ダイバーシティと機会均等

405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

ESGデータ > 社会

405-2

基本給と報酬総額の男女比

有価証券報告書>女性管理職比率、男性育休取得者比率及び男女の賃金の差

GRI406非差別2016

406-1

差別事例と実施した是正措置

GRI407結社の自由と団体交渉2016

407-1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

行動規範・行動指針

人権の尊重

持続可能なサプライチェーン

GRI408児童労働2016

408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

行動規範・行動指針

人権の尊重

持続可能なサプライチェーン

GRI409強制労働2016

409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

行動規範・行動指針

人権の尊重

持続可能なサプライチェーン

GRI410保安慣行2016

410-1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員

GRI411先住民族の権利2016

411-1

先住民族の権利を侵害した事例

GRI413地域コミュニティ2016

413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

サステナビリティ>地域・社会

 

413-2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)を及ぼす事業所

GRI414サプライヤーの社会面のアセスメント2016

414-1

社会的基準により選定した新規サプライヤー

持続可能なサプライチェーン

414-2

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

持続可能なサプライチェーン

GRI415公共政策2016

415-1

政治献金

GRI416顧客の安全衛生2016

416-1

製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

商品の品質管理に関する取り組み

416-2

製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

GRI417マーケティングとラベリング2016

417-1

製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項

417-2

製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例

417-3

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

GRI418顧客プライバシー2016

418-1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立